トヨタの新型HV自動車プリウスが発売から1週間で11万台の受注を突破したそうです。

先行予約では既に8万台を越えており、店舗によってはたった3日間で8000組の客が訪れたそうです。

環境への関心が高まっているのか、燃料費節約への関心のためか凄い人気ですね。

当方も次に購入する自動車はHVとなりますが、HV自動車は今まで試乗すらしたことがないので、どんなもんか楽しみです。

世界的な不況によりアメリカの生き写しとも言われる日本経済の冷え込みも急速に広がっています。

各業種落ち込みぶりは過去類を見ないくらい激しいものです。

そんな中、首都圏のマンションも大幅な下落に見舞われているそうです。しかし消費者から見れば価格が下がっている今が買い時なのかもしれません。

こんどマンションの下見でもしてみようかしら。

ゲームセンターといえば100円や200円など切れが良い金額で遊べましたが、不況のあおりによる収益の減少で業界では値上げを実行しているようです。

値上げ額は店舗によっても異なるようですが、約2割増しが多いようで、100円なら120円ということになります。

まるでジュースの消費税上げを思わせるような出来事ですが、これも不況の影響。それとゲームセンターが増えたことによる客離れも影響しているようですね～。

今後ゲームセンターで遊ぶために細かい小銭が必要となりますが、今コンビニなどでは電子マネーが起用されていますが、ゲームセンターにも導入すればジャラジャラ小銭を持ち歩く必要もない気もしますよね。

先日、政府からの支援を要求し、条件も考慮するとのことで破綻が避けられたように見えていたクライスラーですがついに破綻すると発表しました。

既に債権者との交渉が始まっており、破綻後はイタリアの大手自動車メーカーと資本提携するそうです。

アメリカ・ビッグ３では初となる破綻ですが、この事態に影響を受ける企業も少なくないでしょう。特に懸念されているのは部品会社の連鎖破綻。残りのビッグ２にも影響が出るとして市場はまた荒れそうです。

先日までは融資が可能とされていたクライスラーであったが、ついに破綻は避けられそうにないようです。

現在債権者との利害調整をしている最中で、近いうちに破綻が決定する。

また、破綻後はイタリア大手自動車メーカーと資本提携をし運用を続けていくそうです。

もし完全に破綻したとなればそれに関する部品会社なども破綻は免れない。

一時はしばらくは安心だと思っていましたが、一変し破綻となってしまったことにびっくりしました。

国際通貨基金の発表によると2009年世界経済の予想成長率はマイナス1.3％ととの見解を示しました。

この数字は戦後最悪の数字であり、現時点における深刻さがさらに浮き彫りとなっています。

金融危機の安定化はまだ続くとのことです。

このままこのような状況が続けば失業者がさらに増え、景気悪化を招きます。

日本の景気成長率（実質国内総生産）が下落し続けている。

過去最悪の水準という現在、政府による緊急景気対策案が必要だ。

アメリカでは様々な策が早くから実施されているが、日本はどうしてか行動が遅い。検証することは確かに必要であるが、現状から下がらないよう早目の対策は不可欠だ。

最近になってエコポイントなどの政策が可決され、雇用創出を目指しているようだが、企業はこの状況では新たに雇用を獲得する行動はとらないだろう。

既に正社員でさえリストラの対象となった今、世界的な景気回復が必要なんだ。

日本では葬儀の際、送る人を火葬にするのが一般的であるが、アメリカでは未だ土葬が主流です。

しかしこの不況によって費用を節約したいというい申し出が多く、土葬から火葬へかわりつつあります。

費用も火葬にした場合、10分の1の価格まで抑えることができるとして注目を集めています。

火葬のメリットは感染症などの拡散防止とも聞いたことがあります。

また、全然関係ないのですが、人間が自然分解するとき、体内にあるリンが空気に触れ、まるで人魂のように地上に表れると聞いたことがあります。最近では人魂の目撃例を耳にしませんが、これも火葬と土葬の違いによるものだろうか・・・。

不況により多くの企業が倒産する中、アメリカ大手自動車メーカーGMが破綻申請を視野に入れたことが明らかになりました。

政府より資金を受け、事業建て直しを図っていましたが、事態は悪くなる一方のようです。

アメリカ大手企業の特徴と言えば自社内での対策よりまず公的資金を受けるという日本にはない段取りで融資を迫るのも特徴的だ。

公的資金投入はあくまで最終手段であると思っていたが、アメリカ大手自動車メーカーは自家用ジェット機での移動など幹部は今までどおり生活することが企業存続の条件のようだ。

富豪層は永遠に富豪でなければならない、そんな考えが根付いてしまっているのだろう。

不況となった場合、人件費削減は避けられないが、前回融資を受けたアメリカビッグ3は政府から要請が出るまで大規模なリストラを結構しなかった。

遅すぎる対策も破綻の原因だろう。

何にせよ、倒産した場合、税金が無駄に消えることとなる。

以前から地上デジタル製品への購入を促していたが、政府はこの地上デジタル対応のテレビに助成金（5％）を省エネ製品の購入に使うことができる「エコポイント」を与える方針を示した。

他の省エネ製品に対しても5％、家電リサイクルに対して3％の助成金も検討されている。併用が可能なら1割程度の割引が見込められる。

消費者にとっては嬉しいが、いずれかは税金でまかなう為、微妙な法案だ。

当方はまだ地上デジタル対応のテレビを購入していないため、助成金が可決されてから購入しようかな。